住宅コラム

【住み替え】老後までに2000万円の貯蓄は無理?住宅費を減らば何とかなる?【老後の暮らし】

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金融庁から驚きを隠せない発言が飛び出ましたね。

「人生100年時代になりつつあり、老後までに2000万円以上の貯畜をしないと老後の生活に支障が出てしまう」という話でした。

人間の平均寿命は男性が85歳、女性が91歳と年々伸びてきています。
もしかしたら、20年後にはさらに医療が発達して平均寿命が100歳になる未来になるかもしれません。
しかし、そうなった場合現在の年金制度ではまかないきれないという会見でした。

簡単に貯蓄を2000万円という言葉が出ましたが、私たち一般市民に2000万円の貯蓄はかなり厳しいと思います。
しかし、もしも本当に2000万円を貯めようと思うのであればどうしたら良いのでしょうか?
ここでは老後の住宅費が平均して48825円と書いてありますが、都心部に住んでいるのであれば5万円では暮らすのは不可能でしょう。
2000万円貯めれる自信がないなら、安い物件や地方に住み替えをした方がいいかもしれません。
特にマンションや賃貸で暮らしているのであれば、毎月に5万円以上の住宅費となるとほとんどの方が当てはまると思います。
管理費の光熱費やガスや水道代を含めると7〜8万円は超えてしまうでしょう。
仮に住宅費が5万円ではなく、8万円になるだけで老後に90歳まで生きるとしたら通常の人よりも1000万円ほど多く貯金を貯めておかなければなりません。

3万円×12ヶ月×30年=1080万円という計算になりますよね。

ですので住宅費を安くすることができれば老後の貯金を少しでも多く貯めることができるかもしれません。

子供が巣立っていっているのにも関わらず、2人で大きな家に住んではいませんか?

家の購入を検討しているのであれば、何歳までローンを組むかもう一度見直してみてはいかがでしょうか?

 

簡単に引っ越しや住み替えをする場合はしっかりと計画を立てよう

老後の生活で地方に移住を考える場合でも必ず老後の環境を考えた場所にしましょう。

都心部の人であれば、少し離れた地方へ移り住むだけで賃貸であれば毎月の家賃が1〜2万減ります。
地方出身の人でも県の中心部から少し離れただけでも5000円〜1万円の家賃を削減することができるでしょう。

住む場所を変えるだけで年間で数万円から数十万円のお金が浮くこともあります。
それが30年になると毎月2万円削減しただけでも、30年間に換算すると720万円の金額が浮きます。

都内でマンションなどに住んでいる場合ですと、マンションの売却することも可能です。
それを足しにして、中古の家を地方に立てたりしている人も多くいらっしゃいます。

交通の便や近くにスーパーマーケットなどの施設があることを確認することも大切です。
特に交通の便に関して、都心部で住んでいる人は車を持っていない人や免許すら持っていない人もたくさんいらっしゃいます。
地方では車が主の移動手段になることが多いので注意しましょう。

 

生活のレベルを変えずに、老後の貯金を貯めたいのであれば住宅費を削ろう。

老後のための資金作りになりますが、どのようなことをして不足している金額を補えば良いのでしょうか?

いくつか方法を上げていきましょう。

  • 本業の他に副業をして。足りない分を稼ぐ。
  • 定年になっても退職はせずに、働ける間はしっかり働いて収入を得る。
  • 娯楽に使うお金を減らして、不足するお金に当てて生活をする。

しかし本業の副業をするのは簡単なことではありませんし、もし副業がバレてしまった時に取り返しのつかないことになる場合もあります。

定年になっても働いてる人も私の周りでもたくさんいらっしゃいます。
30年後に定年が何歳になっているのかは不明ですが、それでも体に負担をかけて仕事をすることはとても大変なことです。

娯楽に使うお金を減らして不足するお金に当てるという意見もありますが、これをやってしまうと私たちは今まで何のために働いていたのでしょうか?という話になります。
定年を迎えて、自分の自由な時間が手に入ります。
今までできなかった長旅をしたり、夫婦で色々な場所を巡って思い出を作る。
そんなことを夢見て働いてきたのに、そのお金をケチってまで生活費にあてなければならないというのは酷な話です。

そうなった時に一番手っ取り早く、お金を節約できる方法が住宅の住み替えなのです。

住むところが変わるだけで、月に数万円のお金が浮くことができるかもしれません。

私の短な知り合いにも、ご両親が亡くなってしまったのを機に家の住み替えをしている人がいました。
土地がかなりあった為、固定資産税を払うのも大変だったそうです。

このように、家が変わっても家族がバラバラになるわけではありません。

今後の未来のために、1度住宅費を見直してみてみるのはいかがでしょうか?

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